ハマダレポート　Vol.300．2016.2.15 

ー救えたいのちー

ハマダレポートも300回を迎えることとなりました。この6年間、皆様より声援を頂いてきたことに改めて感謝です。

特に、5年前の3.11東日本大震災。その教訓をしっかり学び、今後の貴重な糧にしなければならないと、度々テーマに取り挙げて来ました。

しかし、21年前の阪神淡路大震災の教訓さえも未だ十分に活かし切れていないという厳しい現実・・・・・。

先月の1月17日、阪神淡路大震災から21年のその日。「震度７、何が生死を分けたのか」という番組がNHKで放映されました。

当日亡くなった5036人のうち、震災後の1時間以内に亡くなった人は3842人。

その9割が建物などの下敷きとなった圧迫死ですが、そのうち、即死を意味する「圧死」は８％。６１％の2116人は「窒息死」、つまり地震直後は生存していたというのです。

これらの方々は、腹部や胸部に柱や梁が覆いかぶさり、横隔膜が動きにくくなることによって呼吸ができなくなる、「外傷性窒息」。

高齢者だけではなく、20代でも160人が亡なっており、体力に関係ないとのこと。現在、震度6で倒壊の危険性がある建物、900万棟の耐震化が課題です。

さらに、震災1時間後では900人以上、5時間後でもなお500人近くが実は生存していたというのです。

揺れが収まり、電力の回復によって、転倒していた電気ストーブなどから発火する「通電火災」。地震から1時間経過後の火災92件のうち、39件にその可能性が疑われています。

大地震の際、重りが揺れて落ちて、自動的にブレーカーが遮断される「感震ブレーカー」。3000円程度で購入でき、一部の自治体で補助はあるものの、普及率は未だ６％・・・・・。

一方、5時間時点で生存していた方々の救助を阻んだのが、深刻な道路渋滞。これらの交通渋滞の最大の原因は、一般車による安否確認。

現在では、大地震による道路段差の応急復旧や、緊急輸送道路の指定などの、渋滞回避の改善策はなされていますが、東日本大震災でも安否確認の車両が最も多かったことは変わらなかったのです。

　「命を守る」災害対策。浜田まさよし、教訓を反芻し、心新たにスタートして参ります。